日本生活協同組合連合会は、コープ（CO・OP）商品の商品力強化の取り組みの一環として、アレルギー対応食品の開発を進めていることを明らかにした。表示義務のある特定原料7品目（卵、乳、小麦、落花生、えび、そば、かに）不使用商品として、うどんやパン、菓子をシリーズ化する予定。2018年度中の発売を目指す。
6月15日開催の記者会見で発表された。
嶋田裕之・代表理事専務は「生協はもともと食品公害、添加物の問題に古くから取り組み、その時々の消費者の関心ごとに寄り添いながら、それを商品という形に具現化してきた。いまアレルギーの問題が深刻化しており、アレルギーに対応したコープ商品への期待も高い」と開発に着手した経緯を説明。一方、「取り組むにはある意味リスクもある。コンタミ（アレルゲン物質の微量混入）の排除など相当厳しい管理が必要になる」と気を引き締めた。