エステサロンで用いられるエステ機器やそれと同等の効果があるとうたう機器を施設で事業者が消費者に提供し、消費者自らが店舗で説明を受けてこれら機器を操作する「セルフエステ」をめぐる相談が増加している。
国民生活センターは2月13日、危害事例や契約トラブル事例を公表し、「不安な場合は契約しないでほしい」と消費者に注意を呼びかけた。
セルフエステの被害事例を発表する国民生活センター（13日）
同センターによると、セルフエステへの相談件数は年々増加傾向。パイオネット（全国消費生活情報ネットワークシステム）には2014年度以降119件寄せられ、23件が危害事故についての相談となっている。すでに2019年度は年度途中ながら52件の相談があり、うち、危害相談は13件だった。
危害を受けたという例では「HIFU（ハイフ、高密度焦点式超音波）をうたう機器を顔にあてたら…（以下続く）
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