健康食品の利用が若年層にも広がり、女子高生らが安易にダイエットサプリメントを摂取する傾向が強まっているなどとして、東京都は2月17日、高校生に向けて注意喚起することを決めた。SNSを通じた情報発信や検索連動型広告の利用などが提案されており、都健康安全研究センターの小川正・食品医薬品情報担当課長は「こちらから情報提供を一方的にするのではない形で効果的・効率的な方法を検討していきたい」と語った。ダイエットサプリの情報が氾濫する中、これまでの周知方法では効果が低いと判断。ターゲットを高校生に絞り込み、直接目に届く形で情報提供するという。
健康食品の情報が氾濫する中、効果的な注意喚起方法を検討する東京都食品安全情報評価委員会（17日、都健康安全研究センターにて）
国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所が実施した高校生対象の実態調査（2017年度）によると、男子高生の30.8％、女子高生の26.7％がサプリメントを利用。健康維持に加え、男子では体力強化や成長、女子ではダイエットを目的とした摂取が目立った。
また、同研究所が2018年までの9年間に収集した健康食品による被害情報は24件。そのうち22件が違法なダイエットサプリメント（無承認無許可医薬品）を使用した事例で、入手ルートの多くが個人輸入だった。被害者のうち21人が女性で、特に10代から30代までの若年層が多いこともわかった。
17日に開催した都食品安全情報評価委員会では、高校生への啓発の重要性や具体的な発信方法について意見が出された。
消費生活アドバイザーの横田久美委員は「多くの中高生が飲用しているエナジードリンクは受験期に保護者が子どものためにまとめ買いする傾向にある。プロテインは部活動をしている中高生とその保護者の関心が高く、利用が多い。（ダイエットサプリとともに）過剰摂取の問題も課題として取り組んでほしい」と要望。
千葉大学名誉教授の石井克枝委員は「健康食品という名称から健康に資するものだととらえる傾向があり、そこに様々な問題がある。若い人がダイエット目的で自分の判断で自己流に…（以下続く）
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