世界食品安全デーの6月7日、WHO（世界保健機関）はツイッターで汚染食品による被害状況をつぶやいた。
WHOは「世界のほぼ10人に1人（推定6億人）が毎年、汚染食品を食べた後に病気になり、42万人が亡くなっている」とツイート。特に子どもの被害が深刻で、「食品媒介疾患の4割を5歳未満の子どもが占め、毎年12万5千人が死亡している」と報告した。
これらのデータは2018年2月の報告資料を引用したもの。報告では「多くの人は人生の中で食中毒を経験しており、普段食べている食品が有害な細菌や寄生虫、ウイルス、毒素、化学物質で汚染されてないことを確認する必要がある」と指摘。食品の生産から消費のあらゆる段階で汚染の可能性があるとして、すべての関係者が安全確保に取り組む必要があると呼びかけていた。適切に取り扱えば、ほとんどの食中毒を防ぐことができるとしている。
7日の世界食品安全デーにあわせ、多くの国際機関や消費者団体もツイートを展開。国際消費者機構（CI）は「祝・世界食品安全デー、消費者も重要な役割を担っている」、欧州のユーロコンシューマーズは「持続可能な食品を消費者が簡単に選択できるようにするべきだ」、豪州のCHOICEは「食物関連の病気を避けるために注意すべきポイントを学ぼう」、インドのコンシューマーボイスは「インドの消費者はトランス脂肪酸の規制を望んでいる」などとツイートした。