「新車にスペアタイヤが付いてないことに気づいた！ 私は騙されたの？」――。そんな消費者の質問に対する回答を、米消費者情報誌コンシューマー・リポートが8月6日、ホームページに掲載した。
同誌によると、最近の新車の三分の一はスペアタイヤを搭載（標準装備）していない。その代わり、タイヤを一時的に修理するキット（コンプレッサーとシーラント）が付属されていて、さらにランフラットタイヤ（パンクしてもある程度の走行が可能なタイヤ）が装着されているという。
スペアタイヤとタイヤ交換に使うジャッキは、合わせると重量が40～50ポンド（18～22キロ）にもなるため、非搭載だとその分燃費が向上するという仕掛け。さらに自動車メーカーは部品にかかるコストを下げられるため、消費者・メーカーともに利益を得ることになるという。
しかし、修理キットが役立たないほどタイヤが破損した場合は打つ手なし。こうした事態に備え、スペアタイヤを含む交換キットを約150ドルで販売している自動車販売店もある。コンシューマー・リポートのタイヤ専門官ジーン・ピーターセン氏は「納車前に何が装備されているのか確認を」とアドバイス。新車にスペアタイヤが付いていると思い込まず、ショールームで必ず質問するよう呼びかけた。「この話題を（値下げやサービスの）交渉ポイントとして使うこともできる」としている。