新車にスペアタイヤ非搭載 米国情報誌が理由を解説

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「新車にスペアタイヤが付いてないことに気づいた! 私は騙されたの?」――。そんな消費者の質問に対する回答を、米消費者情報誌コンシューマー・リポートが8月6日、ホームページに掲載した。

同誌によると、最近の新車の三分の一はスペアタイヤを搭載(標準装備)していない。その代わり、タイヤを一時的に修理するキット(コンプレッサーとシーラント)が付属されていて、さらにランフラットタイヤ(パンクしてもある程度の走行が可能なタイヤ)が装着されているという。

スペアタイヤとタイヤ交換に使うジャッキは、合わせると重量が40~50ポンド(18~22キロ)にもなるため、非搭載だとその分燃費が向上するという仕掛け。さらに自動車メーカーは部品にかかるコストを下げられるため、消費者・メーカーともに利益を得ることになるという。

しかし、修理キットが役立たないほどタイヤが破損した場合は打つ手なし。こうした事態に備え、スペアタイヤを含む交換キットを約150ドルで販売している自動車販売店もある。コンシューマー・リポートのタイヤ専門官ジーン・ピーターセン氏は「納車前に何が装備されているのか確認を」とアドバイス。新車にスペアタイヤが付いていると思い込まず、ショールームで必ず質問するよう呼びかけた。「この話題を(値下げやサービスの)交渉ポイントとして使うこともできる」としている。

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