発泡スチロール協会は7月16日、2025年の使用済み発泡スチロールの有効利用率が92.1％となったと発表した。前年をわずかに下回ったものの、6年連続で90％台の高水準を維持した。内訳はマテリアル・リサイクル率が49.2％（うちケミカル・リサイクル率0.7％）、エネルギー・リカバリー率が42.9％で、単純焼却・埋め立てなどは7.9％にとどまった。同協会は有効率100％を目指して、消費者、関連団体、企業、行政と連携した取り組みを強化する方針だ。

記者発表会で挨拶する発泡スチロール協会の亀高真一郎会長（7月16日、都内にて）

発泡スチロール原料の国内出荷実績は、輸入品を含め10万1615トンで、前年比95.8％と減少。分野別では、記録的な猛暑による海水温上昇で漁獲高が落ち込んだ「水産分野」が前年比92.9％、自動車関連の出荷低調が響いた「その他分野」が同92.5％となるなど、全分野で前年を下回った。一方、建材・土木分野のうち建材関連は高断熱仕様の住宅需要が増加し、前年比100.5％と唯一プラスとなった。

5月の協会の総会で就任した亀高真一郎会長（カネカ取締役副社長）は「2025年は史上最も暑い夏となり、記録的な海水温の高さで水産分野の漁獲高減少や、一部緩衝材の他素材への移行もあり、業界にとって非常に厳しい1年となった」と振り返った。また、プラスチック資源循環促進法の施行や国際的なプラスチック条約（INC）の議論などを挙げ、「プラスチックに対する風当たりは厳しくなっており、より一層の資源循環の仕組みづくりが必要となってきている」との見解を示した。

発泡スチロールは98％が空気でできた省資源素材で、断熱性・緩衝性・軽量性・リサイクル性に優れているのが特長。魚や野菜の輸送容器、住宅断熱材、家電の緩衝材など幅広い場面で活用されている。また、単一素材のため熱を加えてペレット化し、再生発泡スチロールや文具、プランター、住宅建材など幅広い製品に再生できる。

同協会は2026年度の活動スローガンとして「発泡スチロールの優れた特性で地球環境を守ります。」を掲げ、需要の拡大、環境負荷低減の取り組み、環境学習・工場見学などの啓発活動に注力するとしている。