国民生活センターは1月17日、自動車のパンクに際して応急修理ができる「パンク修理キット」について、同キットによる補修後にタイヤが使用できなくなったなどの苦情事例が寄せられていることを明らかにした。スペアタイヤの代わりに応急修理キットを付属する車両が増えているが、同センタ―のアンケート調査では、4割以上の消費者がそのことを知らなかった。同センターは業界に対し、消費者への周知活動の徹底を求めた。
車両に付属しているタイヤパンク応急修理キットの一例。組み立てた状態（国民生活センター報道発表資料より）
タイヤパンクへの対応としては、JAFなどのロードサービスを活用する、自分でスペアタイヤに交換する、などの方法がある。それに加え応急修理として「キット」の活用が登場している。
国民生活センターによると、パンク応急修理キットは2000年頃に日本で販売開始され、最近ではスペアタイヤの代わりに、当該キットが付属している車両も数多いという。スペアタイヤのスペースが必要ないこと、車両の軽量化による燃費削減、省資源化につながること、などが背景のようだ。
だが、普及とともに消費者相談も寄せられ、「応急修理キットで補修後のタイヤが使用できなくなった」…（以下続く）
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