マイクロプラスチック汚染問題に詳しい東京農工大学の高田秀重教授が2月21日、都内で講演し、「石油ベースの使い捨てプラスチックはSDGｓ（持続可能な開発目標）に反する素材だ」と指摘した。昨年、世界的に脱プラスチックの動きが加速した背景には中国の資源ごみ輸入禁止措置があると分析。日本の焼却ありきのごみ処理については「緊急避難的対策だ」と批判した。
プラスチック製弁当容器を手に講演する高田教授。リデュースの重要性を訴えた（21日、新宿リサイクル活動センターにて）
この講座は新宿区と新宿区消費者団体連絡会の主催。消費者や学生など約70人が参加した。
高田教授は「日本近海では、他の海域に比べておよそ30倍の量のマイクロプラスチックが漂流している」と報告。理由として▽日本人1人当たりの使い捨てプラスチック使用量が世界で2番目に多く、一部が海洋に流出している▽中国・東南アジアに輸出したプラスチックごみが現地で海に流出し、黒潮に運ばれて日本近海に戻ってきている――ことをあげた。
また、欧州がストローを規制したり、英国・フランス・ドイツ・イタリア・カナダの5カ国が「海洋プラスチック憲章」を承認したりするなど、脱プラスチックの動きが昨年になって急加速した背景に、中国の資源ごみ輸入禁止があると指摘。「欧米も中国にごみを輸出していたが、環境倫理がしっかりとしている欧州は自国での処理を模索した。ところが大量のプラスチックを急にリサイクルできるわけもなく、使い捨てプラスチックの削減に舵を切った」と解説した。
プラスチックごみの処理方法にはリサイクル、焼却、埋め立てなどがあるが、欧州が使用削減を選んだ理由について、高田教授は「答えはSDGsにある」と…（以下続く）
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