米国の非営利団体パブリック・シチズンはこのほど、大手メディアに対し、「気候変動（climate change）」という用語が現実を表していないとして、「気候の非常事態（climate emergency）」や「気候危機（climate crisis）」もしくは「気候崩壊（climate breakdown）」といった言葉に変更するよう求めた。同団体の調査では、上位50紙のうち、昨年1年間にこれらの言葉を使った新聞社は10％以下だったという。
ロンドンを拠点とした英紙ガーディアンが5月17日、「気候変動という言葉はあまりにも受動的で穏やかに聞こえる」として、気候の非常事態や気候危機といった用語の使用を推奨すると宣言。国連や著名な科学者が「気候危機」という言葉を用いていることなどを理由にあげた。
パブリック・シチズンのデビッド・アーカッシュ氏はガーディアン紙に賛辞を贈るとともに、「米国メディアにも同じことを求める。メディアはかつて、気候変動のことを気候危機と呼んでいた。危機や非常事態の用語は正確・簡潔・有益であり、国民に気候問題の重要性と緊急性を伝えることになる」とコメントした。
ガーディアン紙は「地球温暖化（global warming）」についても、「global heating」に変更することを推奨している。