ファストフード店の子ども向けセットメニューからソーダやレモネードなどの甘い飲料を除外する動きが徐々に広がっていることが7月25日、非営利団体の公益科学センター（CSPI）の最新調査でわかった。CSPIは「もはやセットメニューの選択肢にソーダをみかけることは少なくなった」と述べている。
子どもの肥満を予防するため、CSPIは2008年から、ファストフードやレストランなど外食チェーン上位50社を対象に子ども向けセットメニューの調査を開始した。その結果、08年には93％の企業が甘い飲料を提供していたが、その割合は年々減少していき、今年の調査では61％にまで低下した。
一方、上位200社を対象とした調査では、83％が依然として甘い飲料を提供していた。
大手チェーンの取り組みが進んでいる点について、CSPIは「消費者団体などがトップ企業に強く改善を求めてきたからだ」と指摘。マクドナルドが2013年に甘い飲料をミネラルウォーターや牛乳に切り替えると発表したことを皮切りに、14年にはウェンディーズが、15年にはバーガーキングとデイリークイーンがメニューの改善を行ったという。
また、甘い飲料のうち特にソーダ（炭酸飲料）が子ども向けメニューから消えていった背景として、「州や地方自治体の規制が進んできたことがある」と説明。ソーダ税の導入などカリフォルニア州やハワイ州、デラウェア州などが先進的な取り組みを行い、その動きが広がっているとした。
CSPIは「取り組みが進展していることは歓迎すべきことだが、まだまだ不十分だ。すべての外食店舗は、キッズメニューから甘い飲料を取り除く時代が来ていることを自覚すべきだ」と呼びかけた。