米国のMIT（マサチューセッツ州立大学）スローン経営大学院は8月20日、サプライチェーンを可視化することで消費者の信頼性が高まり、売上も増加するとした調査研究を発表した。各国の消費者団体でつくる国際組織「国際消費者機構（CI）」はツイッターでリツイートし、「サプライチェーンの透明性とトレーサビリティに対する消費者の需要が高まっていることが明らかになった」とつぶやいた。
研究者らによる最新調査によると、消費者の多くは企業の社会的責任を重視していて、調査対象者の75％が「企業と消費者との信頼関係を強化する上で透明性が重要な役割を担う」と回答。一方、1700社の81％はサプライチェーンを完全に把握できず、透明性に問題があったという。
サプライチェーンの可視化とは、原材料から最終製品が作られ、消費されるまでのすべてのプロセスを指し、労働条件や環境影響を含めて「見える化」したものだという。実現するには費用がかかる上、リスクが上昇し、時間もかかるが、信頼獲得のための最善の方法だとし、特定の消費者（慈善活動を重視し、利他的で環境保護意識の高い層）からの売上増加につながる可能性があると報告した。
研究者の一人、ティム・クラフト氏は「消費者は購入する製品がどこでどのように作られているかについて詳しく知りたいと考えている。サプライチェーンの可視化にわずかでも投資することは企業にとって大きな違いを生むことになる」と指摘している。