キユーピー介護意識調査　コロナで買い物工夫、家事の負担増も

11月11日は「介護の日」――。これに合わせ、介護食「やさしい献立」を展開するキユーピーは9日、「介護にまつわる意識調査」を発表した。4回目となる今年はコロナ禍での変化について尋ね、買い物の回数を減らしたり、ネット通販の利用を増やしたりして感染防止に努めていることがわかった。一方、外出を控えたことで食欲や筋肉量が落ちたりする傾向がみられたほか、家事の負担増を訴える回答もあり、市販用介護食に頼る場面があることも浮かび上がった。同社は「内食の機会が増えた今こそ、市販用介護食をうまく活用してほしい」と呼びかけている。

調査は9月～10月、キユーピー「やさしい献立」サイトにアクセスした全国の男女2088人を対象に行った。

コロナ禍の買い物状況では、「まとめ買いをするようになった」（23.6％）、「買い物回数を減らした」（23.3％）が上位となり、重症化リスクのある高齢者とその家族が感染防止の観点から外出を控え、買い物の仕方を工夫している姿がうかがえた。

体調の変化については、「筋肉量が落ちた」（16.8％）、「運動量が減った」（16.2％）、「足腰が弱くなった」（15.5％）など体力の低下が懸念される回答が上位を占めたほか、「食欲が落ちた」（9.9％）との回答も約1割あり、長期化することで低栄養になるなど、負のスパイラルに陥ることも懸念された。

食事の準備や食事する状況については、「外食を控えた」（24.8％）が最も多く内食の機会の増加につながっている様子がうかがえたほか、「家事の負担が増えた」との回答の割合が、介護向けの食事を用意している人では15.4％となり、通常の食事を用意する人に比べて6.1ポイント高くなっていた。また、市販用介護食の使用回数が「増えた」人が2割以上いることもわかった。

コロナ禍で介護食「やさいし献立」シリーズは、インターネット経由での販売が伸長している。キユーピーは5月、特設サイト「週間やわらかメニュー」を新設。専門家監修のもと、普段からよく食べている食材と同シリーズを組み合わせて、手軽に作れる献立表（1週間分）を公開する取り組みを展開している。