医療機関を通さずに消費者と直接やり取りする「DTC遺伝子検査」の広告や情報提供などに問題があるとして、アメリカ消費者連合（CFA）が規制や指針づくりを国や事業者に要請した。
DTCとは「direct to consumer」の略で、検査キットを消費者に直販して、病気の発症リスクなどを知らせるサービス。テレビやインターネットで「精度の高さ」を強調した広告宣伝が展開されているほか、無料トライアルをうたったマーケティングも行われている。CFAは6社（23andMe、Ancestry、FamilyTreeDNA、HomeDNA、LivingDNA、MyHeritage）のサービスを実際に試し、消費者への情報提供体制や宣伝手法、情報管理などを調査した。
その結果、事業者によって検査結果が異なる場合があり、各社の保有データやアルゴリズムによって結果に違いがでることが判明。データ量や解析能力が上がるとともに検査精度が向上していくため、将来的には現在とは異なる結果がはじき出される可能性があることもわかった。
また、深刻な診断結果が出た際の対応について、適切なフォローやケアを行っていた事業者は一部で、利用規約の中に小さく記載するケースやアドバイスを提供しないケースが確認された。個人情報についても、第三者に開示される可能性や退会しても個人情報が利用され続ける可能性があることを明確に伝えていないケースがあった。
CFAは「遺伝子検査は完璧なものではなく、診断には限界があることを消費者に明確に伝える必要がある」と指摘。テレビCMや利用規約の中に重要な情報が埋もれているとして、連邦取引委員会に調査を要請。事業者には消費者に伝えるべき重要事項について、業界統一のガイドラインづくりを求めた。