商品・サービスでけがや疾病を受けたという「危害」相談が2021年度上半期（昨年4-9月）に995件寄せられたことが、東京都の調べでわかった。前年同期と比べて3.4％減少したものの2017年度以降、年間2000件前後で推移しており、高止まりの状況にあるという。上半期は定期購入トラブルに関連した化粧品や健康食品の危害相談が上位を占めた。
商品・サービス別の上位10位は▽他の化粧品（91件）▽健康食品（88件）▽美容医療（82件）▽基礎化粧品（70件）▽頭髪用化粧品（54件）▽エステティックサービス（42件）▽賃貸アパート（42件）▽整体（36件）▽パーマ（31件）▽スポーツ・健康教室（24件）の順。
前年度まで毎年1位だった「健康食品」は、定期購入トラブルの相談件数が大きく減少し2位になった。1位の「他の化粧品」は、まつ毛美容液の定期購入トラブルの相談が急増したことが要因。そのほか増加傾向がみられたのは、シャンプーなどの「頭髪用化粧品」、カビなどによる体調不良といった「賃貸アパート」など。
相談事例としては「SNSで見つけた広告を見て、初回お試し500円のダイエットサプリメントを1回のつもりで注文した。飲んで30分程で強い腹痛と下痢が起こった」（50歳代・女性）、「化粧品メーカーの店舗に立ち寄り、店員に肌が弱いことを告げたところ、クレンジングオイルを勧められた。肌が弱い場合は通常ならパッチテストの説明をされるはずだが、その説明はなく『無添加なので大丈夫』と強調され、試供品をもらった。その日に試してみたところ頬に赤い湿疹ができ、皮がむけた」（50歳代・女性）などが寄せられた。
危害相談は多くの場合、因果関係の特定が困難だといい、都は▽表示や取扱説明書を事前によく確認し、正しく使用・利用に努める▽体調を崩した疑いがある時は、速やかに使用・利用を止めた上で医療機関を受診する――よう呼びかけた。また、被害防止の観点から、危害について事業者に速やかに申し入れることが重要だとしている。