◎被害の9割が女性 統一性のないトレーナーの「指導」
消費者事故調（消費者安全調査委員会、中川丈久委員長）はスポーツジムなどで人気が高まるとともに深刻事故が相次いでいる「パーソナルトレーニング」関連事故について5月19日、原因究明と再発防止策の検討に着手したことを明らかにした。新しいサービスとして今後も利用拡大が予想される反面、重大事故の発生も心配されるためという。
「新しいサービスだけに早期の事故防止対策が必要」と語る中川委員長（右）（5月19日、消費者庁にて）
同種サービスについては昨年4月、国民生活センターが注意喚起への報告書をまとめた。その中で、トレーナーの資質が確保される仕組み作りや、業界自主ガイドラインの策定促進、安全性向上に取り組む事業者への支援および消費者への注意喚起・啓発促進などを関係省庁に要望していた。
消費者事故調は、それ以降も事故が発生し続けていること、新たなサービスによる事故であること、消費者による事故の回避が困難であることなどを理由に、「事故防止に先手を打って対応する必要性がある」として調査対象に選定したとする。国民生活センターの調査では、当該サービスによる事故は全年齢層で発生、危害を受けた人の約9割が女性という。40歳代、30歳代、50歳代の順に危害が目立つ。事故調は、事業者、消費者からのアンケート調査や、海外でのサービス提供状況……（以下続く）
（本紙「ニッポン消費者新聞」6月1日号より一部転載）
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