スポーツジムの契約トラブル増加 7割が女性 国センが注意喚起🔒

スポーツジムやフィットネス、パーソナルジムやヨガ教室など、運動・指導を提供するサービス契約をめぐるトラブルが、全国の消費生活センターに急増している。痩身効果が強調されているためか相談者の7割が女性だ。40歳代を中心に10代から70歳以上と幅広い。店舗契約に加え、最近の無人ジムやオンラインレッスンなどの新しいサービスをめぐる契約トラブルも増えている。これら新サービスの中にはインターネットだけで手続が完了、気軽に利用できる特徴を持つものもあるが、「サイト上での解約手続がうまくいかない」「事業者と電話がつかない」といった苦情も目立つ。従来のようなトラブルも多く、「特典キャンペーンの契約、解約を申し出ると高額な違約金を請求された」「解約手続きをしたのに料金の引き落としが続いている」「お試し体験プラン終了後に通常プランに自動更新されていた」というトラブルもあとを絶たない。国民生活センターは、契約前の解約手続きの確認や、お試しプランでの自動更新の有無確認を呼びかけている。パーソナルジムについては消費者安全調査委員会(消費者事故調)が事故防止の面から調査を続けている。

増加するスポーツジムの契約トラブルに注意を呼びかける国民生活センター(1月24日)

◎トラブルは増加傾向に、早めにセンターに相談を

スポーツジムやパーソナルジム、ヨガ教室、フィットネスクラブなどの契約トラブルは、2018年度は3700件台だったが、19年度には4500件台へと急増。「解約できない」「解約料が高額」などの事例が典型だ。

さらに20年度にはコロナ禍による退会やジムの休会などを背景に……(以下続く)

(本紙「ニッポン消費者新聞」2月1日号より一部転載)

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