発泡スチロール協会は7月10日、昨年度の取組実績と今後の事業予定を発表。その中で2017年の発泡スチロール（EPS）のリサイクル率は90.4％と過去最高を更新したことを明らかにした。国際的な課題とされるプラスチック海洋汚染対策については同協会を中心に産官学の検討体制で挑むことも示唆した。

発泡スチロールの再資源化動向を説明する酒井幸男会長（中央）

発砲スチロール協会は1991年に発足し、リサイクル活動や環境教育などに各地で取り組んできた。魚箱や家電製品等の梱包材・断熱建材などに使用される発泡スチロール（EPS）が断熱性と緩衝性の二大特性を持ち、その性質が省エネやCo2削減にも貢献していることなど、消費者への情報提供活動も重点的に展開してきた。

同協会は7月10日、昨年度の活動実績や今年度の事業内容について発表。記者会見では同協会・酒井幸男会長、武田導弘専務理事などが説明にあたった。

それによると、2017年の発泡スチロールのリサイクル率は90.4%。容器で54%、家電製品の緩衝材などで30.2%、建材・土木使用製品で15.6%のリサイクル率となったことがわかった。90%台のリサイクル率は2015年以降、継続達成されており、17年は過去最高率となった。また、全国の会員による回収・リサイクル拠点としての「エプシー・プラザ」は136か所、今後も環境教育などにも力を入れていくことも明らかにした。

世界的課題となっているマイクロプラスチックによる海洋汚染対策については、リサイクル率をいっそう向上させるとともに、産官学との連携を図って技術整備やシステムづくりを含む実効性ある対応検討に入る、としている。