ホスピタルダイエットか 20代女性被害 福岡県注意呼びかけ

福岡県は8月20日、台湾の業者からインターネットを通じて入手したダイエット用製品を摂取した20代女性の健康被害情報(疑い)が寄せられたと発表した。女性が服用した製品は過去に死亡例も発生した「ホスピタルダイエット」と類似しており、県は購入・服用しないよう呼びかけている。

ホスピタルダイエット

製品の外箱。7種類の錠剤・カプセル(1日分)が2週間分入っていた(写真は福岡県報道発表資料より)

県の発表によると、女性は6月29日から7月1日にかけて、カプセル2種類と錠剤5種類を服用したところ体調不良となり、医療機関を受診した。吐き気や全身倦怠、動悸、胸痛の症状が出て、医師は低張性脱水症状と診断。通院治療により現在は回復したという。

製品名は不明だが、外箱には「ヤンヒーホスピタル」や「ウェイトロス・プロダクツ」などの文字があり、複数の自治体で被害が起きていた「ホスピタルダイエット」と類似していた。

県の成分分析では、食欲抑制剤のシブトラミン、利尿剤のヒドロクロロチアジド、アミロライド、フロセミド、便秘薬のビサコジル、抗うつ剤のフルオキセチン、抗ヒスタミン剤のクロルフェニラミンといった医薬品成分が検出された。

厚生労働省によると、ホスピタルダイエットはMDダイエット、ヤンヒーダイエットなどとも呼ばれ、向精神薬などを含有したタイ製の無承認無許可医薬品。インターネットを通じて個人輸入されており、2002年以降、複数の死亡例を含む被害事例が報告されていた。

関連記事

消費者運動年鑑2023

ニッポン消費者新聞最新号発行しました

新着記事

  1. 国際消費者機構(CI)
    100カ国以上、200を超す消費者団体が加盟する国際組織、国際消費者機構(CI、本部・ロンドン)は1c
  2. 国民生活センター
    ◎国民生活センター、対応策を提示 スマートフォンやパソコンに保存されている「デジタル遺品」。故人がc
  3. 全相協公開シンポジウム
    ◎「サプリメント形状食品の規制必要」との意見も 全国消費生活相談員協会(全相協)は11月15日、秋c
  4. ニッポン消費者新聞2024年1月号
    特集 健康食品110番に350件超 全相協、シンポジウムで報告 機能性食品は21件 ~c
  5. パブリック・シチズン
    米国の消費者団体パブリック・シチズンのロバート・スタインブルック博士は11月21日、米食品医薬品局(c

記事カテゴリー

トレンドニュース

  1. 全葬連石井時明会長

    2020-1-22

    登録制度導入も視野に 葬祭業めぐり3省庁が情報交換

    全日本葬祭業協同組合連合会(全葬連)の石井時明会長は1月21日、同連合会と全日本葬祭業政治連盟の合同c
  2. 全日本葬祭業協同組合連合会

    2020-1-9

    国際葬儀連盟、横浜で6月に世界大会 18年ぶりの日本開催

    今年6月、横浜で世界の葬儀関連事業者が集う世界大会が開催される。主催する「FIAT-IFTA」(国際c
  3. 葬儀事前相談員資格認定試験

    2019-11-20

    葬儀の事前相談員資格認定試験を実施 全葬連

    経済産業大臣認可の「全日本葬祭業協同組合連合会」(全葬連、石井時明会長)は11月18日と19日の両日c
  4. チーズフェスタ2019

    2019-11-12

    チーズフェスタに6千人超、「チー1グランプリ」も決定

    チーズ普及協議会と日本輸入チーズ普及協会は11月10日と11日の両日、東京渋谷区・恵比寿の「エビススc
  5. 全葬連第44回通常総会懇親会

    2019-5-22

    来年の国際葬儀連盟世界大会への準備推進 全葬連

    全日本葬祭業協同組合連合会(全葬連、石井時明会長)は5月21日、第44回定期総会を都内で開き、来年6c
ページ上部へ戻る