2024年度に東京都内の消費生活センターに寄せられた「危害」に関する相談は1938件で、前年度から3.3％減少した。商品・役務別では「健康食品」が213件と最も多く、痩身サプリなどの相談が目立った。次いで「美容医療」が210件で、美容整形や医療脱毛の相談が多く寄せられた。第3位は「基礎化粧品」の160件だった。

都消費生活総合センターは「通信販売で化粧品や健康食品などを購入する際は、定期購入などの契約内容や解約条件をしっかり確認し、使用・服用時は体調の変化に注意してほしい」と呼びかけている。

被害者のうち4人に3人（75.5％）が女性だった。年代別では70歳以上が最も多く、全体の20.4％を占めていた。商品・役務別の第4位は「頭髪用化粧品」（96件）、第5位は「整体」（89件）だった。

健康食品の危害事例としては、「スマホで『お試し価格980円』と表示されたダイエットサプリの広告を見て、試してみようと注文した。１袋を飲み終えたころ、下痢が3日間続いたため使用を中止した。体質に合わないので継続するつもりはなかったが、1週間前に2回目として大量の商品が届いた」（70歳代男性）などの相談があった。

美容医療に関する事例では、「知人に紹介されたクリニックで、二重まぶたの美容整形手術を受けた。施術から１か月経った頃、両まぶたから固定していた糸が出てきてしまった。クリニックに電話したところ、抜糸が必要と説明されたが、事前にそのような説明はなかった」（10歳代女性）などの相談があった。

危害相談はこの5年間、2000件前後で推移しており、ほぼ横ばいの状態。誤使用が原因と考えられる事例も見られるため、都消費生活総合センターは使用上の注意点を十分に確認し、正しい使用方法を守ることが重要としている。また、危害を受けた場合は事業者に速やかに連絡し、被害の未然防止につなげるよう呼びかけている。