米国で牛肉・豚肉入手困難 今こそ植物性たんぱくに注目を

  • ̃Gg[͂ĂȃubN}[Nɒlj

米国内では、食肉加工施設でクラスターが発生するなどして肉類の入手が困難になっている。そんな中、米消費者情報誌コンシューマーリポートは植物性たんぱくに注目するよう呼びかけた。同誌の栄養専門家は「多くの人がもともと必要以上に肉類を食べ過ぎていた」と指摘し、「肉不足の今、健康な食生活を身に付ける良い機会にしてほしい」としている。

肉不足の状況について、同誌は「一部のスーパーの肉売り場は2か月前のトイレットペーパー棚に似てきている」と報告。特に牛肉と豚肉の入手が困難で、価格も2割程度上昇しているという。店頭で肉を見つけたとしても必要な量を確保できず、多くの店舗が購入できる量を制限している。

こうした中、同誌は植物ベースの食事が健康を増進させ、慢性疾患のリスクを低下させるとした研究成果を紹介。飽和脂肪の多い肉や加工肉から植物性たんぱくへの切り替えを呼びかけた。食材としてはナッツや豆類、豆腐、全粒穀物などを推奨。また、肉を少量に抑える手法として、きのこや豆、野菜を混ぜて量をかさ上げすることなどを提案した。

チーズやヨーグルト、卵も肉の代替となるが、同誌の栄養士は「家の中にある植物性の食材で必要な量のたんぱく質を摂取することは意外と簡単。野菜を多く食べることで不足がちな食物繊維や抗酸化物質、健康的な脂肪分も十分に補うことができる」としている。

  • ̃Gg[͂ĂȃubN}[Nɒlj

関連記事

消費者運動年鑑2020

ニッポン消費者新聞最新号発刊しました

新着記事

  1. コンシューマーリポート
    米大手ブランドの離乳食から高レベルの重金属が検出された問題で、23州の司法長官が連名で10月21日、c
  2. 国民生活センター
    国民生活センターは10月21日、「消費者トラブルメール箱」(消費者トラ箱)に2020年度約1万2千件c
  3. 消費者庁
    消費者庁は10月20日、22団体目となる適格消費者団体と、4団体目にあたる特定適格消費者団体を認定しc
  4. 豪州消費者団体Choice
    オーストラリアで植物由来の代替食品が台頭している。代替肉にとどまらず、ラザニア、ヨーグルト、コンデンc
  5. 自動車用タイヤの空気圧を監視する「TPMS」(タイヤ空気圧監視システム)。米国では2009年9月からc

記事カテゴリー

トレンドニュース

  1. 全葬連石井時明会長

    2020-1-22

    登録制度導入も視野に 葬祭業めぐり3省庁が情報交換

    全日本葬祭業協同組合連合会(全葬連)の石井時明会長は1月21日、同連合会と全日本葬祭業政治連盟の合同c
  2. 全日本葬祭業協同組合連合会

    2020-1-9

    国際葬儀連盟、横浜で6月に世界大会 18年ぶりの日本開催

    今年6月、横浜で世界の葬儀関連事業者が集う世界大会が開催される。主催する「FIAT-IFTA」(国際c
  3. 葬儀事前相談員資格認定試験

    2019-11-20

    葬儀の事前相談員資格認定試験を実施 全葬連

    経済産業大臣認可の「全日本葬祭業協同組合連合会」(全葬連、石井時明会長)は11月18日と19日の両日c
  4. チーズフェスタ2019

    2019-11-12

    チーズフェスタに6千人超、「チー1グランプリ」も決定

    チーズ普及協議会と日本輸入チーズ普及協会は11月10日と11日の両日、東京渋谷区・恵比寿の「エビススc
  5. 全葬連第44回通常総会懇親会

    2019-5-22

    来年の国際葬儀連盟世界大会への準備推進 全葬連

    全日本葬祭業協同組合連合会(全葬連、石井時明会長)は5月21日、第44回定期総会を都内で開き、来年6c
ページ上部へ戻る