肥満者ほど食品宣伝に反応 減量した人には効果薄 UBC調査

カナダのブリティッシュコロンビア大学(UBC)の研究者らが4月1日、最新の調査結果を公表し、肥満の人は食品マーケティングに対してより敏感に反応する傾向があることがわかったと報告した。一方で、減量する過程で販売促進キャンペーンへの反応が鈍くなることが確認できたという。研究者らは食品マーケティング(特に高カロリーで栄養価の低い食品)と肥満の増加に関連性があるとにらんでおり、同大学のヤン・コーニル博士は「明確な根拠になるとまでは言えないが、重要な研究結果だ」と強調。肥満対策として食品マーケティング規制を検討する上での有力な洞察になるとしている。

研究報告やメディア報道などによると、肥満患者の女性(肥満手術前、手術後3カ月、12カ月を継続調査)、痩せている女性、肥満だが治療を求めていない女性の3グループを対象に調査。食品の広告やラベル表示などが及ぼす影響についていくつかの実験を行った。

その結果、手術前の肥満患者などは販売促進キャンペーンに乗ってしまいやすい傾向があったが、手術後、減量していく過程で反応が鈍くなっていき、12カ月後には痩せた人と同じ水準にまで反応が低下することがわかった。この理由については様々な推測ができるとし、大幅な減量により消費者のライフスタイルや嗜好が変わった可能性があること、体重減少による生理学的変化(ホルモン、神経、腸内細菌バランスなど)などをあげた。また、肥満手術をきっかけに好みが変化する傾向があったことも見逃せないとした。

食品マーケティングが肥満の増加の一因になっているとの指摘は以前からあるが、関連性についての明確な根拠は確立されていないという。コーニル博士は「今回の調査結果は重要で、食品マーケティング規制の担当者にとって重要な洞察を提供することになる」と強調。「消費者がより健康的な選択ができるよう食品マーケティングが変化することに期待したい」と呼びかけた。

関連記事

消費者運動年鑑2022

ニッポン消費者新聞最新号発行しました

新着記事

  1. 自動車の安全評価試験を実施するユーロNCAPが2022年ベスト・イン・クラス(クラス最高車)を発表しc
  2. ACAPわたしの提言表彰
    公益社団法人消費者関連専門家会議(ACAP)は1月19日、「2023年新春講演会」を都内で開き、「Ac
  3. NCL
    米国最古参の消費者団体、ナショナル・コンシューマー・リーグ(NCL)は2月6日、2022年版トップテc
  4. アンケート調査
    日本産業協会(矢島良司会長)は2月1日、2022年度消費生活アドバイザー資格試験に478人が合格したc
  5. エシカル甲子園
    徳島県が主催し、消費者庁が後援する「エシカル甲子園」。その今年度優勝校と特別賞受賞校の2校が1月24c

記事カテゴリー

トレンドニュース

  1. 全葬連石井時明会長

    2020-1-22

    登録制度導入も視野に 葬祭業めぐり3省庁が情報交換

    全日本葬祭業協同組合連合会(全葬連)の石井時明会長は1月21日、同連合会と全日本葬祭業政治連盟の合同c
  2. 全日本葬祭業協同組合連合会

    2020-1-9

    国際葬儀連盟、横浜で6月に世界大会 18年ぶりの日本開催

    今年6月、横浜で世界の葬儀関連事業者が集う世界大会が開催される。主催する「FIAT-IFTA」(国際c
  3. 葬儀事前相談員資格認定試験

    2019-11-20

    葬儀の事前相談員資格認定試験を実施 全葬連

    経済産業大臣認可の「全日本葬祭業協同組合連合会」(全葬連、石井時明会長)は11月18日と19日の両日c
  4. チーズフェスタ2019

    2019-11-12

    チーズフェスタに6千人超、「チー1グランプリ」も決定

    チーズ普及協議会と日本輸入チーズ普及協会は11月10日と11日の両日、東京渋谷区・恵比寿の「エビススc
  5. 全葬連第44回通常総会懇親会

    2019-5-22

    来年の国際葬儀連盟世界大会への準備推進 全葬連

    全日本葬祭業協同組合連合会(全葬連、石井時明会長)は5月21日、第44回定期総会を都内で開き、来年6c
ページ上部へ戻る