代引き配達を利用したネット通販で偽物や粗悪品が届くトラブルが急増しているとして、国民生活センターが注意を呼びかけている。同センターの調査でも、サイトの表示とは異なる商品が届いたという。「極端に安い、事業者の住所や連絡先が記載されていないなど少しでも怪しいと思ったら注文しないでほしい」と呼びかけている。

代引き配達（代金引換サービス）は荷物が届いた際に、宅配事業者に代金を支払う決済・配達スタイル。商品が届かないというリスクがなく、注文時にクレジットカード番号を入力する必要もないため、安心して利用できるイメージがある。しかし直近ではトラブルが急増。今年4-6月は前年同期の約3倍にあたる4498件の相談があった。

主な事例は「大手家電メーカーのロゴが掲載されている広告をみてポータブルファンヒーターを代引き配達で注文したが、メーカーとは無関係の品物だった」、「ブランドのスニーカーが安く売られていて注文したが、届いた商品は偽物だった」など。販売サイトに連絡しても「返答が返ってこない」、「連絡がつかない」、「そもそも連絡先の記載がなかった」などトラブルに発展していた。

こうした事態を受け、国民生活センターは2月に調査を実施。スマートフォンのニュースアプリに表示された広告をたどって電気ヒーターを代引き配達で注文したところ、サイトに表示のあった大手日本メーカーのロゴのない商品が届いたという。

海外事業者が日本語で販売サイトを運営しているケースや発送代行など複数の事業者が介在するケースがあるため、消費者が返品や対応を求めることは困難となっている。国民生活センターは消費者に注意を呼びかけるとともに、宅配業界団体に消費者保護の強化を要望している。