【米国】ホンダ、芝刈り機で存在感 消費者情報誌がテスト

芝生の庭付きの家が多い米国では、歩行型の芝刈り機は家庭の必需品。一大産業にもなっている芝刈り機市場で存在感を示しているのが日本メーカーのホンダだ。米消費者情報誌コンシューマー・リポートは、定評のあるトップブランド2製品の比較テストを行い、大接戦の末、ホンダに軍配を上げた。

米国では週1~2回芝刈りを行うのが通例のようで、1回の作業にかける時間は30分ほど。庭に凹凸や坂があると重労働になるだけに、芝刈り機の性能を重視する消費者は多い。

そんな中、コンシューマー・リポートはホンダ「HRR216PKA」とライバルのToro「Recycler SmartStow 21329」の比較テストを実施。取り扱いやすさ、袋詰め、耐久性、アフターケアなどの項目を評価した結果、わずか2ポイント差でホンダに軍配を上げた。同誌は「両社の芝刈り機が獲得した各項目の得点は驚くほどよく似ており、どちらも優秀だったが、ホンダは袋詰め、製品の信頼性の評価が高かった。保管スペースがない場合は直立で置けるToroを選ぶといい。パフォーマンスはほぼ同等でホンダ(430ドル)よりも130ドル安い」とコメントしている。

関連記事

消費者運動年鑑2023

ニッポン消費者新聞最新号発行しました

新着記事

  1. PFASワーキンググループ
    食品安全委員会のPFASワーキンググループは4月26日、第8回会合を開き、「PFAS(有機フッ素化合c
  2. 米国の保険関連非営利組織「国家保険犯罪局」(NICB)は5月9日、盗難車に関する2023年報告書をまc
  3. 伝統的易学業界
    国民生活センターも参加、トラブル事例を解説 伝統的な易学の研究・普及に取り組んでいる占い関連団体がc
  4. 消費者庁デジタル班
    詐欺的定期商法など排除へ 事業者への注意喚起通知1600件 インターネット通信販売に関するトラブルc
  5. U.S. PIRG
    プラスチック製品に欠かせない原材料「プラスチックペレット」の環境への放出を禁止する法案が米下院で支持c

記事カテゴリー

トレンドニュース

  1. 全葬連石井時明会長

    2020-1-22

    登録制度導入も視野に 葬祭業めぐり3省庁が情報交換

    全日本葬祭業協同組合連合会(全葬連)の石井時明会長は1月21日、同連合会と全日本葬祭業政治連盟の合同c
  2. 全日本葬祭業協同組合連合会

    2020-1-9

    国際葬儀連盟、横浜で6月に世界大会 18年ぶりの日本開催

    今年6月、横浜で世界の葬儀関連事業者が集う世界大会が開催される。主催する「FIAT-IFTA」(国際c
  3. 葬儀事前相談員資格認定試験

    2019-11-20

    葬儀の事前相談員資格認定試験を実施 全葬連

    経済産業大臣認可の「全日本葬祭業協同組合連合会」(全葬連、石井時明会長)は11月18日と19日の両日c
  4. チーズフェスタ2019

    2019-11-12

    チーズフェスタに6千人超、「チー1グランプリ」も決定

    チーズ普及協議会と日本輸入チーズ普及協会は11月10日と11日の両日、東京渋谷区・恵比寿の「エビススc
  5. 全葬連第44回通常総会懇親会

    2019-5-22

    来年の国際葬儀連盟世界大会への準備推進 全葬連

    全日本葬祭業協同組合連合会(全葬連、石井時明会長)は5月21日、第44回定期総会を都内で開き、来年6c
ページ上部へ戻る