【米国】歩行者検知システム、最新モデルの6割が標準搭載

米消費者情報誌コンシューマーリポートは5月21日、自動車メーカーが歩行者検知安全システムの搭載を積極化させていると伝えた。2019年度モデルの搭載率は38％だったが、20年の最新モデルは61％に上昇したという。同誌は「各メーカーは人命を救う革新を続けているが、さらなる進化を期待する」と呼びかけた。

同誌や米国道路安全保険協会（IIHS）によると、自動緊急ブレーキ（AEB）に対応する歩行者検知安全システムの搭載が進んでおり、「自動車メーカーの積極的な取り組みを歓迎する」としている。

米国での歩行者の死者数は2009年から18年の間に53％増加していて、増加傾向に歯止めをかける安全機能として、AEBと歩行者検知システムへの期待が高まっている。コンシューマーリポートは「歩行者検知技術は贅沢なオプション機能として扱われるべきではなく、全モデルに標準搭載されるべきだ」と指摘している。

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