バイクにABSを 米非営利団体が要望 日欧はすでに義務化

保険業界が設立した非営利団体「米国道路安全保険協会」(IIHS)は8月31日、バイクへのABS(アンチロックブレーキシステム)装備の義務化を改めて連邦政府に求めた。衝突死亡事故の低減に有効だとする新たな調査結果を示し、「我々が義務化を求めてからの約10年間、ABSの有効性を示すデータは蓄積され続けている」と強調した。

今回の調査はABSを装備したバイク(2013-19年モデル)65種類を対象とした大規模のもの。衝突死亡事故を引き起こす要因(飲酒、スピードの出し過ぎ、ヘルメット着用の有無など)を排除し、ABSの正確な有効性を測定した。その結果、衝突死亡事故を22%低減させることがわかり、調査担当責任者は「非常に大きな死亡事故低減効果があることを示している」と強調した。

IIHSによると、ABSを標準装備する新型バイクは年々増えており、2020年モデルでは半数を超えたという。EU加盟国や日本など多くの国はすでに装備を義務付けており、IIHSは改めて政府に義務化を求めていく方針。IIHSはライダーに向けて「命を守るためにあなたができる最善の対策は、ABSを装備したバイクを選ぶこと。これはヘルメットの装着と同じぐらい重要な要件だ」と呼びかけた。

日本では2018年10月から新型バイクにABS装備が義務付けられ、今年10月から継続生産モデルにも適用される。

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