カテゴリー:食品
-
消費者庁が継続実施しているインターネット上の健康食品広告監視事業について、昨年10月から12月までの状況が報告された。
ダイエットや肌荒れ、がん、生活習慣病などのキーワードをもとに検索調査したところ、152商品で健c
-
日本豆乳協会(東京都千代田区)によると、昨年の豆乳類の生産量が前年比5.3%増の43万534キロリットルに達し、過去最高を記録した。コロナ禍で外食向けの減少が見込まれる中、家庭内での普及が進んでいるという。
202c
-
国民生活センターは3月4日、災害に備えた食品で賞味期限が切れた101食品を対象にしたテスト結果を発表。容器包装にへこみや汚れ、サビなどがみられたものがあったものの、中身の品質などに明らかな異常はなかった。賞味期限を過ぎたc
-
雑誌「栄養と料理」セミナーが2月13日、オンラインで開催され、シニアの食生活や介護現場での冷凍食品の活用が呼びかけられた。北海道にある名寄市立大学保健福祉学部栄養学科准教授の中村育子さんは「コロナ禍で高齢者の日常生活が制c
-
東京都は3月1日、食の安全都民講座「あなたの知らないアニサキス食中毒」のオンライン配信を開始した。都健康安全研究センターの微生物部職員が講師となり、食中毒事例や予防法などを解説。アニサキスを冷蔵・冷凍したり、酢や醤油などc
-
原告側「納得できる説明」要求 被告消費者庁、次回に反論書
消費者庁がまとめた機能性表示食品の事後検証資料をめぐる情報公開訴訟について2月4日、1年ぶりの口頭弁論が東京地裁で開かれた。昨年2月の第10回弁論以降、新型コロc
-
安全性や表示実態など食品問題を総合的に監視しているNPO法人食品安全グローバルネットワーク(中村幹雄事務局長)は2月25日、参議院会館で院内学習会を開催。「だいじょうぶ?食品添加物」をテーマに添加物の国際評価の仕組みや日c
-
消費者庁はこのほど、第14回目の「風評被害に関する消費者意識の実態調査」結果を発表。放射性物質を理由に購入をためらう産地として福島県と回答した人の割合は8.1%、「被災地を中心とした東北」と回答した人の割合は6.1%と昨c
-
日本消費者連盟運営委員、「知ってほしい食品添加物のこと」著者・原英二さん
◎食生活見直しへ実践提起
「食生活は改善できます。消費者自身が学習する、知り得たことをみんなで実践する、コマーシャルに流されない意識を持つ、一c
-
コロナ禍において、自宅で調理を始める料理初心者が増える中、基本的な食品衛生知識を持たないまま難易度の高いレシピに挑戦する人がいることが、東京都の実態調査で明らかになった。肉の低温調理やキノコ料理にトライしたり、鶏肉の中心c
Pickup!記事
-
オーストラリア競争・消費者委員会(ACCC)は4月14日、ゴミ袋製品の一部に「海洋プラスチック50%c
-
国土交通省とナスバ(自動車事故対策機構)は3月25日、2024年度チャイルドシートアセスメントによるc
-
非営利団体のグリーン・アメリカや児童労働連盟(Child Labor Coalition)などは4月c
-
経済産業省は、2024年のキャッシュレス決済比率が42.8%になり、「2025年までに4割程度」とすc
-
東京都は3月25日、2024年度健康食品試買調査結果をまとめ、124製品のうち98製品(79%)に不c
記事カテゴリー