AI（人工知能）の普及により、パソコンの購入費用が大幅に上昇する可能性が出てきた。米国の報道各社がさまざまな角度から状況を伝えており、低価格帯のパソコンの一部は完全に市場から姿を消す可能性があると指摘されている。これまで、パソコンは価格が下落しながらも高性能化してきたという歴史があるが、現状はその逆の状況に激変しているという。

業界アナリストによると、AIデータセンターの需要急増により、DRAMメモリ、NANDフラッシュストレージ、高性能プロセッサなどの部品がひっ迫しており、パソコン製品全体のコストを押し上げている。デルやレノボ、HPなどのパソコンメーカーはすでに、価格上昇と在庫不足を消費者に警告しているという。

CBSニュースはパソコン、ソフトウェア、周辺機器の価格がこの数十年で最も速いペースで持続的に上昇していることを伝えた。また、Guardian紙は、サムスン、マイクロン、SKハイニックスといったメモリメーカーが消費者向けのメモリよりも、AIサーバーで使われる高帯域幅メモリの生産を優先させていると報じている。さらに、コスト上昇により低価格帯のパソコン、特に500ドル以下のノートパソコンが入手困難になると予測している。

パソコンメーカーは今後15～20％の値上げを見込んでいるが、部品不足が深刻化すれば、最大で40％の価格上昇もあり得ると指摘されている。また、経済学者はAIの普及はパソコンやコンピュータの分野にとどまらず、電力使用量の増加やAI対応ソフト・サービスの価格上昇とともに、消費者に影響を与えるインフレ圧力の一つになると説明している。

予測によると、メモリ不足が2027年まで続く可能性があり、消費者は今後、パソコンの買い替え頻度を遅らせたり、再生品に目を向けたりするケースが増えると見込まれている。