生薬の9割が海外依存 漢方医療の持続性懸念 24日に学習会

NPO法人食品安全グローバルネットワーク(中村幹雄代表)は2月24日、生薬に関する「薬用植物の国内栽培の原状と課題」をテーマに院内学習会を開く。漢方薬の効果に関する関心の高まりを踏まえ、その基礎的・臨床的エビデンスの蓄積を前提に、原料とされる生薬について検討する。

同グローバルネットによると、市販漢方薬の原料となる生薬は中国を中心に約90%を海外に依存。医療現場では品質が確保された生薬の安定的確保が難しくなっており、漢方医療の持続可能性が問われている。そのため、生薬の自給率向上を求める意見も高まっているという。

生薬の大部分は薬用植物を起源とするが、国内栽培拡大を目的とする試みがこの10年間取り組まれてきた。だが生薬自給率向上には結び付いていないという。そこで同ネットワークでは薬用植物学の研究者を講師に学習会を開く。

当日は日本生薬学会会長、薬用植物栽培研究会会長などを歴任した水上元さん(薬学博士)が報告する。また、同ネットワーク中村さんが「食品添加物のGMPに関するアンケート調査」の中間報告も発表する。院内学習会は参議院議員会館で2月24日、15時30分から開催する。

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