日本生活協同組合連合会（日本生協連）は10月7日、2021年分の「家計・くらしの調査年次報告書」を公表した。新型コロナウイルス感染症と対峙する暮らしが2年目に突入する中、食費への支出が前年に比べて増加していることがわかった。モニターからは「ストレスが溜まってやっぱり食い気に走ったのかな」などのコメントが寄せられ、日本生協連は「外食を控えたことで、内食・中食の支出が増えたというコメントが多い傾向にある」と分析している。

報告書によると、昨年は収入・支出とも前年よりも減った。モニター世帯の収入は月平均62万6991円で、前年より8912円減少。特に30代以下は5万円近く減り、減少幅が大きかった。支出は月平均36万1149円で、コロナ前の2019年に比べて2万6368円減少、前年との比較でも1万3094円減っていた。

こうした中、食費への支出額は2年連続で増加した。コロナ前の19年は6万923円だったが、コロナ初年の20年は6万6339円と1割近く増え、コロナ2年目の21年も6万6597円と微増した。モニターからは「外食をしなくなったが、ストレス発散でお菓子などを購入することが増え、食費がかさんだ」、「活動量が減り、食費・酒代・体重が増えてきた」、「食費や外食費が多かった。自粛の緩みで自炊の際も普段あまり買わないような高めの食材や少し値引きしてある食材をたくさん買ってしまった」などのコメントが寄せられた。

昨年は4月に3度目の緊急事態宣言が出されるなど外出自粛や営業自粛が続いた年。日本生協連は「モニターの生活にも影響や変化があったことがコメントから読み取れる」と報告している。

同調査は1978年以来、形を変えながら続けられてきたもの。今年はコロナ禍に加え、ロシアのウクライナ侵攻による物価高騰が生活を直撃しており、日本生協連は引き続き調査を行い、くらしの変化を広く発信していくとしている。