売り上げの一部が慈善団体に寄付される「チャリティークリスマスカード」を巡り、販売するスーパーによって寄付金額が大きく異なっていることが、英国の消費者団体「Which？」の実態調査でわかった。寄付金額は少ない業者で売り上げの10％、多い業者でも25％となっていて、これを多くみるか少なくみるかは意見が分かれるところ。最近はオンラインでグリーティングカードを贈る手法も広がっていて、「慈善団体への寄付金額を増やしたいならお目当ての団体から直接購入するか、無料の電子カードを利用して、浮いたコストを寄付することも検討してほしい」としている。

英国人にとって、クリスマスにカード（寄付金付きを含む）を贈ることは、ツリーを飾ることと同様に欠かすことのできない慣習。この時期、多くのスーパーで複数枚のカードをパックにした商品が販売される。

Which?の調査によると、ドイツに本拠を置くスーパー大手ALDI（アルディ）は売り上げの25％（1パックにつき50ペンス）を小児がん支援団体に寄付、格安スーパーASDA（アスダ）は1パックにつき10％を子ども支援団体「Children in need」に寄付していた。

カード販売枚数が不明で1パックごとの寄付金額の割合が確認できなかったものの、Morrisons（モリソンズ）は小児がん支援団体「CLIC Sargent」に7万5千ポンド（約1072万円）を、最大手のTESCO（テスコ）は2団体（ガン及び心臓病患者支援団体）に合計30万ポンド（約4290万円）を寄付していた。販売枚数に応じた寄付ではなく、モリソンズやテスコのように一時金をまとめて寄付する手法は、高級スーパーWaitrose（ウェイトローズ）やCo-op（コープ）、M&S（マークス&スペンサー）も採用していて、中でもM&Sは調査対象で最高額の35万ポンドを拠出していた。

チャリティークリスマスカードは慈善団体にとって重要な資金源。スーパーと提携することで、自らカードを販売する時よりも財務リスクを軽減できる。ただし、スーパーで購入するとカード代の4分の1程度しか寄付に回らないため、Ｗｈｉｃｈ？は消費者に対し「慈善団体から直接買うというオプションも検討してほしい」と強調。ただし、規模の小さな団体は直販をやっていないため、普及が加速している無料電子カードの利用を推奨、「この方法ならカード代や郵送料が浮くので、それを寄付すればよい」と呼びかけた。