美容やダイエット、育毛・発毛などをうたう健康食品の多くで不適正表示が確認されたとして、東京都は3月26日、誇大な宣伝に気をつけるよう注意を呼びかけた。

都は2018年度健康食品試買調査を実施。インターネットなどの通信販売で売られている健康食品のうち、法令違反の疑いがある86製品を購入したところ、79製品（91％）で不適正表示が確認された。

主な不適正事例は▽アレルギー症状を緩和する▽細胞の再生を促進する働きがある▽白血球を活性化する――など。購入品すべてが不適正表示だった製品群は「免疫力増強」（13製品中13製品）、「抗糖化・エイジングケア」（11製品中11製品）、「美白・美容・美肌」（9製品中9製品）、「痛み・炎症の緩和」（6製品中6製品）、「男性機能向上」（6製品中6製品）、「育毛・発毛」（4製品中4製品）――などとなった。

また、店舗販売の健康食品についても調査を実施。44製品のうち29製品（65％）に不適正表示が見つかった。

都はこうした表示・宣伝が健康増進法や景品表示法、特定商取引法、医薬品医療機器等法などに抵触するおそれがあるとして、事業者に改善指導を実施。消費者に対して、「健康食品には法令等で禁止されている表示・広告がある。誇大あるいは科学的根拠が不十分な表示・広告には注意が必要だ」と呼びかけた。