店舗・ネットの健康食品 8割が不適正表示・広告 都が調査

東京都が実施した2021年度試買調査によると、販売店やインターネット通販などで購入した健康食品124品目のおよそ8割で不適正表示が確認された。「うつ症状を改善」や「放射性物質の排出を促進」などの表示が見つかったほか、3製品から医薬品成分を検出した。都は消費者に表示の確認と安全な利用を呼びかけている。

この調査は健康食品による健康被害を未然に防ぐ目的で毎年実施されているもの。21年度は法令違反の可能性が高いと思われる健康食品を対象に124品を購入し、表示や含有成分を調べた。その結果、販売店で購入した46品目中24品目、インターネット等通信販売で購入した80品目中78品目の計102品(82%)で法令違反又は違反が疑がわれる不適正な表示が見つかった。

製品別では「美白、美容、美肌」が20品目中16品目、「男性機能向上」が20品目中17品目、「ダイエット効果」が16品目中15品目、「脳機能改善」が5品目中5品目、「育毛・発毛」が6品目中5品目など。

不適正表示としては、原材料や添加物などの表示に欠落や誤りがあったほか、効能効果をうたう「うつ病の改善」「がん予防」「高血圧の緩和」などの事例を確認。特定商取引法の通信販売広告表示をめぐる不適正事例では、「申し込み最終確認画面」に返品に関する記載がないものや、定期購入に関する事項が明瞭に表示されていないものが見つかった。

また、3製品からは医薬品成分のシルデナフィル、クロトリマゾール、センナ葉がそれぞれ検出され、健康被害が起きるおそれがあった。

都は、これら事業者に改善の指導などを実施。「健康食品の長期・大量使用等により健康被害につながることがある」として、消費者に向けて利用前の表示・広告の確認と安全な利用を呼びかけた。

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