WHO、人工甘味料の減量効果を疑問視 長期摂取リスクも示唆🔒

世界保健機関(WHO)は5月15日、新たなガイドラインを発表し、砂糖の代わりに多くの飲料や食品に添加されている非糖質系甘味料(NSS、いわゆる人工甘味料)について、「成人や子どもの体脂肪減少に長期的な利益をもたらさない可能性が示唆された」とし、さらに「長期使用により2型糖尿病や心血管疾患、成人の死亡リスク増加など望ましくない影響が潜在的に存在する可能性が示唆された」と指摘した。

WHOの担当者は「砂糖をNSSに置き換えても長期的には体重管理に役立たない。砂糖を減らす別の手段を検討する必要がある」とコメントし、体重管理の目的で人工甘味料を使用しないよう呼びかけた。

人工甘味料についての新ガイドラインは、非感染性疾患(食べすぎや飲酒、喫煙、運動不足などに起因する糖尿病や心疾患などの慢性疾患)のリスクを軽減するための健康的な食事に関するガイドラインの一つ。WHOは人工甘味料と体重減少に関する研究報告を精査したところ……(以下続く)

この記事の続きは以下の会員制データベースサービスで購読できます
📌ジー・サーチ データベースサービス
📌日経テレコン
📌ファクティバ

関連記事

消費者運動年鑑2023

ニッポン消費者新聞最新号発行しました

新着記事

  1. 電話相談
    大阪弁護士会の消費者保護委員会は4月26日・27日の両日、紅麹サプリ健康被害110番を実施する。小林c
  2. 豪州消費者団体Choice
    住宅ローンや家賃に関する苦情が増加しているのは銀行が苦境に立たされている人を十分支援していないからだc
  3. 鶏肉
    日本政策金融公庫が実施した畜産物の購入に関する消費者動向調査によると、食肉と牛乳について、およそ6割c
  4. コンシューマーリポート
    4月22日のアースデイを前に、米国の消費者団体コンシューマー・リポートは気候変動が消費者の財布に与えc
  5. 警察庁
    警察庁がまとめた生活経済事犯の検挙状況によると、2023年に全国の警察が摘発した特定商取引等事犯は前c

記事カテゴリー

トレンドニュース

  1. 全葬連石井時明会長

    2020-1-22

    登録制度導入も視野に 葬祭業めぐり3省庁が情報交換

    全日本葬祭業協同組合連合会(全葬連)の石井時明会長は1月21日、同連合会と全日本葬祭業政治連盟の合同c
  2. 全日本葬祭業協同組合連合会

    2020-1-9

    国際葬儀連盟、横浜で6月に世界大会 18年ぶりの日本開催

    今年6月、横浜で世界の葬儀関連事業者が集う世界大会が開催される。主催する「FIAT-IFTA」(国際c
  3. 葬儀事前相談員資格認定試験

    2019-11-20

    葬儀の事前相談員資格認定試験を実施 全葬連

    経済産業大臣認可の「全日本葬祭業協同組合連合会」(全葬連、石井時明会長)は11月18日と19日の両日c
  4. チーズフェスタ2019

    2019-11-12

    チーズフェスタに6千人超、「チー1グランプリ」も決定

    チーズ普及協議会と日本輸入チーズ普及協会は11月10日と11日の両日、東京渋谷区・恵比寿の「エビススc
  5. 全葬連第44回通常総会懇親会

    2019-5-22

    来年の国際葬儀連盟世界大会への準備推進 全葬連

    全日本葬祭業協同組合連合会(全葬連、石井時明会長)は5月21日、第44回定期総会を都内で開き、来年6c
ページ上部へ戻る