国内市場に流通する乳児・子ども服の安全性を確認するため、主婦連合会衣料部が第2回目となる残留化学物質調査を実施した。試買した33品目の衣服を分析した結果、国内の法規制は順守していたものの、5品目が国際認証基準を満たしていないことが判明した。日本人が普段着用している衣服の95％は海外で生産・輸入されていることから、主婦連衣料部は「日本の事業者は国内法規の順守にとどまらず、より厳しい国際レベルの有害物質規制に対応し、一歩先の“安全・安心なものづくり”を一層推進してほしい」と要望した。

試買調査は2020年度に引き続き、今回が2回目となる。調査対象は、個人輸入（海外ECサイト）や通販、量販店、小売店で販売されている乳児・子ども用衣料品33品目（エプロン、帽子、下着、ズボン、Tシャツ、パジャマなど）。繊維関連の試験機関である一般財団法人ニッセンケン品質評価センターに分析を依頼した。

その結果、国内の家庭用品規制法で規制されているホルムアルデヒドや特定芳香族アミンについては、すべての品目が基準をクリアしていた。一方、国際安全認証基準であるエコテックススタンダード100に基づく検査では、5品目が5項目（有機フッ素化合物・フッ素化合物・溶出重金属・ph値・塩素化ベンゼン）において基準を満たしていなかった。

調査結果について、主婦連衣料部は「一部の製品からPFAS（有機フッ素化合物）や重金属、フタル酸エステルなどの有害化学物質が検出された。普段は見ることのできない品質の裏側が明らかになり、化学物質を管理する重要性が改めて浮き彫りとなった」などと総括している。

国際認証基準をクリアしていなかった5品目は、撥水エプロン、洗えるトイレトレーニングパンツ、軽量ダウンジャケット、刺繍フェイスタオル、Tシャツだった。調査結果は主婦連ホームページで公表されている。