米国の有力消費者団体であるコンシューマー・リポートは、300万ドル（約4億8000万円）を投じてフルファネル型マーケティングを展開している。期間は3月6日から5月末までで、シカゴ、アトランタ、フェニックス、マイアミを含む主要都市において、デジタル広告、ソーシャルメディア、コネクテッドテレビ、リニア放送、屋外広告など、多様な媒体を活用する。

このマーケティングでは、日常的な疑問を投げかけることで、若年層に対して同団体の有用性をアピールしていく。

同団体は非営利のメディア『コンシューマー・リポート』を運営し、消費者向けの情報を日々発信している。今回の大規模マーケティングはおよそ5年ぶりの実施となる。具体的には「このおもちゃはリコール中ですか？」「洗濯に2時間もかかるのはなぜですか？」「この日焼け止めは耐水性がありますか？」といった身近な疑問を消費者に投げかけ、同団体の活動への関心を高めることを目指すとしている。

コンシューマー・リポートのマーケティング最高責任者、ハリド・エル・カティブ氏は「この取り組みは、急速に変化する情報環境において、当団体の有用性を強調するためのもの。創立90年を迎え、さらなる飛躍を目指す取り組みの一環だ」と強調した。

コンシューマー・リポートは1935年9月、不当労働に対するストライキ参加者が交渉決裂後に設立した団体。商品テストや消費者保護、情報発信、調査研究、提言活動など消費者の権利を守るための活動を展開してきた。